パロット スマホで操縦できるミニドローン「Airborne」「Jumping」「Hydrofoil」を発表 

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仏パロット社は16日、MiniDronesシリーズ第2世代の新製品「Airborne」「Jumping」「Hydrofoil」を発表。

いずれもiOS/Androidを搭載したスマートフォン/タブレット端末で操縦が行える仕様。

9月より順次発売が開始される。都内では16日、記者説明会が開催された。

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ロットのドローンは陸、海、空の3タイプで展開

記者説明会にはParrot JPAC地域担当バイス・プレジデント兼マネージング・ディレクターのクリス・ロバート氏が登壇した。

パロットが同日発表した製品は「新世代のネットワーク型ドローン」とされるもので、いずれも無料の操縦アプリ「FreeFlight 3」を通じて、

スマートフォン/タブレット端末で操縦が行えるのが特長。

MiniDronesシリーズは地上を走行するJumping、空を飛ぶAirborne、水上を走行するHydrofoilの3タイプで展開する。

地上走行タイプのJumping

Jumpingは2つの大きな車輪を備える地上走行タイプ。

スプリングマウントシステムを搭載しており、最大で約80cmの高さをジャンプすることができる。

内蔵の広角カメラで撮影した映像はWi-Fiでつないだスマートフォン/タブレットに送信することが可能。

ビデオ保存用に4GBのメモリも内蔵している。

このほかマイクとスピーカーを内蔵、スマートフォン/タブレットを通じて音声のやりとりが行える。

 

Jumpingシリーズには、時速31kmの高速走行に対応した「Jumping Race」、

明るさを調整可能な高出力LEDを2個搭載した暗視対応の「Jumping Night」の2モデルを用意。

バッテリー稼働時間は、いずれも20分。

カラバリはJumping RaceがJett、Max、Tuk-Tukの3色、Jumping NightがDiesel、Buzz、Marshallの3色で展開する。

メーカー希望小売価格はJumping Raceが26,800円(税別)、Jumping Nightが25,800円(税別)となっている。

空撮対応のAirborne

Airborneは、手のひらサイズの空を飛ぶドローン。約54gという超軽量ボディを実現した。

一般的な大型ドローンで使用されている姿勢制御システムを採用しており、屋内でも屋外でも安定した飛行が行える。

搭載する垂直カメラによる空撮に対応。撮影した画像は本体に内蔵された1GBのメモリに保存される。

最高速度は18km/hで、90度/ 180度のターン、宙返りなども簡単に行える。

なお機体を空中に放り投げるとセンサーが検知し、空中で安定動作を保つ仕様となっている。

接続はBluetooth Smartによるもので、最大通信距離は20m。

 

Airborneシリーズには、明るさを調整可能な高出力LEDを2個搭載した「Airborne Night」と、

30gほどのフィギュアやブロック玩具を乗せて運べる「Airborne Cargo」の2モデルを用意。

バッテリー稼働時間は、いずれも9分。

カラバリはAirborne NightがSWAT、Mac Lane、Blazeの3色で展開、Airborne CargoがMars、Travisの2色で展開する。

メーカー希望小売価格はAirborne Nightが17,800円(税別)、Airborne Cargoが13,800円(税別)となっている。

水空両用のHydrofoil

Hydrofoilは、水空両用のハイブリッド型。水上走行時には水面から船体が5cmほど浮かび上がった状態で、

時速10km(5.4ノット)で走行できる。

船体部からドローンを外して空中を飛ばすことも可能で、この状態ではAirborneと同じ最高速度(18km/h)となる。

バッテリー稼働時間は7分。カラバリはOrak、New Zの2色で展開。メーカー希望小売価格は21,800円(税別)となっている。

日本国内ではドローンが社会問題化している

日本国内ではドローンを使った事故が相次いだため、最近では社会問題化しつつある。

これについて見解を聞かれると、クリス・ロバート氏は「日本だけでなく、他の国でも同様の問題を抱えている。

我々の会社では製品を販売するだけでなく、消費者に対して正しい使用方法を説明する責任も追うべきだと考えている」と回答。

今後、製品やウェブサイトなどを通じて、安全な使い方を利用者に提示していく方針。

また航空法が改定され、今後は夜間にドローンを飛ばすことが難しくなる可能性があることについて問われると「法律が改定された折には、

新しい情報を消費者に提示していく」との考えを明らかにした。

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